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オファー面談とは？

オファー面談とは、「内定通知書の説明をする場」のことです。
企業が内定者に向けて雇用条件などを提示することで、企業と内定者の双方が疑問点を解消するために面談をします。

オファー面談は、面接のように転職希望者が見極められる要素がある場とは異なり、企業側が「ぜひ入社してほしい」と文字通りオファーを送るための場です。つまり、選考要素は終わっており内定は決まっているので、ハラハラしながらオファー面談にのぞむ必要はありません。

内定者はオファー面談で確認した内容をもとに、「本当に入社するか」の意思決定をするのが一般的な流れです。

オファー面談は何を話す場？

企業視点でのオファー面談の目的は、内定者に雇用条件を理解・納得してもらうことです。
一方で内定者視点でのオファー面談の目的は、希望の雇用条件で働けるかどうかの確認をすることです。
つまりオファー面談は、企業と内定者の認識をすり合わせる場となります。
話す内容としては具体的に、下記がメインになることが多いです。

1. 収入の条件
2. 入社日
3. 業務内容

オファー面談の内容例①：収入の条件

年収については選考過程で大枠の方向性をお互いに確認し、具体的な金額が内定通知書にて提示されています。
その一方、賞与の上がり幅など内定通知書では書ききれてない部分も多いです。
このように内定通知書にない手当はオファー面談の場で確認し、必要があれば交渉をします。
交渉の方法については、本記事後半で詳しく解説します。

オファー面談の内容例②：入社日

入社日は具体的に、「いつ入社にするのか」を話し合うことになります。
企業側と内定者側、それぞれの状況をすり合わせる必要があるでしょう。
例えば、内定者としては「入社までに時間がほしいけど、印象が悪くなるかな…？」と不安に思うケースが多いです。
理由や伝え方ひとつで印象は大きく変わり、その後の働き方にも大きく影響するものです。
必要に応じてプロである転職エージェントへ相談すれば、振る舞い方など的確なアドバイスをもらえるはずです。

オファー面談の内容例③：業務内容

入社した後の具体的な業務内容についても、改めて認識をすり合わせていきます。
なお、オファー面談の段階になると企業側は「ぜひ入社してほしい」と考えているものです。
そこで人事だけでなく上司になる人や部長、役員などを呼んで「ラブコール」をしてくることもあります。
「仮に入社していただいたら、こういったお客様をお任せしたい」、「こういったミッションをお願いしたい」など、企業側の意思を具体的に伝えてもらえるはずなので、突っ込んだ質問をたくさんして相手の期待値や入社後の姿の解像度を上げておくようにしましょう。
特に「複数の企業の内定があり悩んでいる」という人は、このときにどれだけ解像度を上げられるかが、意思決定において非常に重要になります。

オファー面談の目的をおさえよう！準備すべきことを解説

内定者がオファー面談時、特に明確にすべき点は下記のとおりです。

• 収入の条件
• 入社日
• 福利厚生
• 人事制度
• 業務内容

オファー面談の後は、上記の内容をふまえたうえで入社するかどうかを判断します。
「こんなことを聞いたら印象が悪いかな…？」とうやむやにするのではなく、「納得できる条件なのか」をしっかり判断するための材料を集めることが大切です。

オファー面談で交渉したい！交渉のポイントとは？

納得できない部分があるなら、転職エージェントを通して交渉するのがベストです。
強気に直接交渉すると良い印象にはなりづらく、入社後に居心地が悪くなってしまうこともあります。

ポイントは、交渉内容にロジックを持たせることです。
ただ「年収はもっと高い方が良いです」と希望を言うだけでなく、たとえば「前職はこれくらいだった」「これくらい上がる予定だった」など、希望する理由を明確にすると良いでしょう。

また、他社のオファー金額を比較対象として、「他の会社は◯万円でオファーを出してきている」と伝えるのも、根拠として強いです。

当社ソマリでは、交渉時のポイントやアドバイスを、転職希望者それぞれのケースに当てはめて具体的にお伝えしています。

オファー面談に回数の制限はある？何回するもの？

条件をすり合わせるための条件面談は、1回しかできないというルールはありません。
会社側から2回以上の機会を設けられることもある一方で、内定者からリクエストをすることも可能です。
例えば「同僚になる人とも、しっかり事前に話をしておきたい」など、働く環境を具体的にイメージしたい希望が出ることも自然なことでしょう。
「条件面＋現場からの声」を総合的に見定めることは、その後の働き方に大きく影響する部分だからこそ、複数回の面談の依頼を遠慮する必要はありません。

内定承諾の回答期限はいつ？

併願企業の選考結果が出ておらず、どのくらい意思決定を先延ばしできるのかも重要です。

一般的には、オファー面談の後、内定への回答期限は1週間〜10日ほどの期間で設定されることが多いです。

しかし、内定通知書は雇用契約書と同じような効果を持つため、法律上厳密に言えば、「その期間内に回答しなければ内定取り消しになる」ということはありません。

【注意】回答に時間を要するのはおすすめしません

「他の会社とどうしても選考が合わなくて、回答を1ヶ月伸ばしたい」という場合などは、企業側に相談すること自体は可能です。
ただし、印象を悪くするリスクがあるため、あまりおすすめはしません。

できれば、そうならないように事前に転職エージェントに相談をして選考過程から他社の選考踏まえたスケジュールの調整をしたりなど、最終的に納得した状態で意思決定できるように計算しておくことが重要です。

回答期限を延ばせる会社と延ばせない会社があるのも事実で、可否については会社によるところが大きいです。
例えば、あなた以外にも候補者がいるという場合であれば「回答を1ヶ月も待たなくていい」という判断になるかもしれません。
一方で、入社後に気持ちよく働いて活躍してもらいたいから、内定者にはきちんと納得して入社の意思を固めてほしいと思っている企業であれば、「1ヶ月しっかり悩んでください」と言ってもらえることもあります。

とはいえ円滑に物事を進ませるためには、1週間〜10日以内をめどに「入社する、しない」という意思決定の連絡するのが原則だと思っておくべきでしょう。

なお、意思決定は、転職エージェントの担当者へ連絡すればOKです。

【まとめ】オファー面談を上手く活用しましょう

企業は内定者に向けて「オファー面談」を実施することで、詳しい雇用条件を内定者とすり合わせます。
なかなか1回のオファー面談で判断がつかない部分もあると思うので、必要に応じて2回以上の面談を希望してみてください。
特に、下記についてはハッキリとさせておかなければ、その後のトラブルにもつながります。

• 条件面(年収など)
• 福利厚生
• 人事制度
• 入社日

企業側としても、内定者に長く働いてもらうためには、入社前に条件を理解し納得してもらえたほうが良いものです。
遠慮する部分ではないので、不安な点や疑問点があれば転職エージェントからの専門的な意見を参考にしつつ、交渉の仕方を考えてみることをおすすめします。