EOR 2026.11.10
Flutterエンジニア採用はなぜ難しい？必要なスキルと採用成功のポイントを解説
Flutterエンジニアを採用したいのに、なかなか候補者が見つからない
「新しいアプリをFlutterで開発したい。でも、Flutter経験者から応募が来ない」
モバイルアプリの開発体制を強化しようとした企業が、最初につまずきやすいポイントです。
Flutterは、ひとつのコードベースを使ってiOS・Androidなど複数のプラットフォーム向けアプリを開発できるフレームワークです。そのため、開発効率や保守性を考えてFlutterを採用する企業もあります。
実際、2026年9月3日時点で、転職サービスdodaには「Flutter」を含む求人が696件掲載されています。Flutter単独ではなく、KotlinやSpring Boot、バックエンド開発などと組み合わせた求人も見られ、モバイルアプリ開発全体のなかでFlutterを扱える人材への需要が続いていることがわかります。
一方、企業側が求めるレベルは決して低くありません。
単にDartを書けるだけでなく、設計、API連携、状態管理、テスト、CI/CD、リリース後の運用まで求められるケースがあります。
Flutterエンジニア採用では、「Flutter経験者」という条件だけで探すのではなく、自社で本当に必要な役割を整理することが重要です。
Flutterエンジニア採用が難しい3つの理由
1. Flutterだけでなく周辺技術まで求められる
Flutterエンジニアを募集するとき、「Flutter経験3年以上」などの条件を設定する企業があります。
しかし実際の開発では、Flutterだけを理解していれば十分とは限りません。
たとえば、
- Dart
- REST APIやGraphQLとの連携
- Riverpod、Blocなどの状態管理
- Firebase
- Git
- CI/CD
- iOS・Androidのネイティブ知識
- UI/UXへの理解
- アプリストアへのリリース経験
など、周辺領域の知識が必要になります。
さらに、小規模な開発チームでは、要件定義や基本設計、コードレビューまで任せたいケースもあります。
最近の求人でも、Flutterを使った実装だけでなく、要件定義からリリース、CI/CD整備、技術的なチーム支援まで含む募集が見られます。
こうした条件をすべて必須にしてしまうと、採用対象者は一気に少なくなります。
2. モバイルアプリエンジニア自体に採用需要がある
Flutterエンジニアだけが特別に採用困難というより、モバイルアプリ開発人材全体に企業からの需要があります。
2026年8月31日時点のdodaでは、スマホアプリ・ネイティブアプリ系エンジニア求人で「学歴不問」が706件、「転勤なし」が640件掲載されています。多くの企業が採用対象を広げながら人材確保を進めている状況です。
そのなかでFlutter経験者をピンポイントで採用しようとすると、他社との競争が発生します。
特に、
「Flutter経験が豊富」
「設計もできる」
「バックエンドも理解している」
「チームリードもできる」
という人材になるほど、候補者は限られます。
3. 「Flutter経験必須」にすると候補者を狭めすぎる場合がある
Flutterを使っている企業ほど、「Flutter経験者を採らなければ」と考えがちです。
しかし、本当にFlutterの実務経験が必須なのかは一度考えたほうがよいでしょう。
たとえば、SwiftやKotlinでのモバイルアプリ開発経験が豊富で、React Nativeなどのクロスプラットフォーム開発経験がある人であれば、入社後にFlutterをキャッチアップできる可能性があります。
実際、2026年8月掲載のFlutter求人でも、Flutter経験を必須とせず、入社後の開発環境としてFlutterを扱う募集が確認できます。
Flutter経験そのものよりも、
「モバイルアプリ開発の基本を理解している」
「新しい技術を学べる」
「設計やレビューができる」
といった能力を重視したほうが、採用可能性を高められる場合があります。
Flutterエンジニア採用で確認したいスキル
Flutterエンジニアの採用要件を作るときは、「必須」と「歓迎」を分けることが大切です。
たとえば、次のような整理が考えられます。
必須スキルの例
- Flutterまたはモバイルアプリ開発経験
- Dartまたは類似したオブジェクト指向言語の経験
- Gitを使ったチーム開発経験
- REST APIなどバックエンドとの連携経験
- 基本的なUI実装経験
歓迎スキルの例
- Riverpod、Blocなどの状態管理経験
- Firebase利用経験
- iOS・Androidネイティブ開発経験
- CI/CD構築経験
- App Store、Google Playへのリリース経験
- テスト自動化経験
- バックエンド開発経験
- チームリードやコードレビュー経験
スタートアップや中小規模の開発会社では、「Flutter専任」よりも幅広く動けるエンジニアのほうが活躍しやすいこともあります。
たとえば、Flutterでアプリを作りながら、APIの仕様についてバックエンド担当者と相談し、不具合が発生したらログを確認し、必要に応じてインフラ担当とも連携できる人材です。
採用要件を作る際は、「技術名をいくつ知っているか」ではなく、「入社後に何を任せたいのか」から逆算すると精度が上がります。
Flutterエンジニアを採用する5つの方法
1. 求人媒体
最も一般的なのは求人媒体です。
Flutter、Dart、モバイルアプリなどのキーワードで求人を掲載し、転職活動中のエンジニアから応募を集めます。
ただし、Flutter経験者だけを条件にすると応募数が少なくなる可能性があります。
Swift、Kotlin、React Nativeなど、類似領域から対象者を広げることも検討しましょう。
2. ダイレクトスカウト
Flutter経験のあるエンジニアに直接スカウトを送る方法です。
スカウトでは、
「Flutter経験者を探しています」
だけではなく、
「どんなアプリなのか」
「どの工程を任せるのか」
「技術選定に関われるのか」
「何人の開発チームなのか」
まで書いたほうが、候補者が仕事内容をイメージしやすくなります。
3. リファラル採用
社内エンジニアから知人を紹介してもらう方法もあります。
エンジニア同士のネットワークでは、技術コミュニティや過去の職場を通じてFlutter経験者とつながっていることがあります。
特に少人数の会社では、現場エンジニアが候補者へ直接会社の開発環境を説明できる点もメリットです。
4. 業務委託・SES
採用まで待てない場合は、業務委託やSESでFlutterエンジニアを確保する方法もあります。
新規アプリ開発の立ち上げや、短期間の開発リソース不足を補う用途では有効です。
一方、長期間利用する場合は月額費用が積み上がるため、正社員採用との総コスト比較が必要です。
また、契約形態に応じて業務指示や契約条件を適切に整理することも重要です。
5. 海外Flutterエンジニアを採用する
国内でFlutterエンジニアが見つからない場合は、採用市場そのものを海外まで広げる方法があります。
Flutterは国際的に使われている技術のため、採用対象を日本国内だけに限定する必要はありません。
リモート開発が可能であれば、海外のFlutterエンジニアをチームに迎えることもできます。
海外Flutterエンジニア採用で問題になる「雇用」
海外人材まで対象を広げると、候補者の選択肢は増えます。
ただし、企業側には新しい課題が生まれます。
「海外法人を持っていない」
「現地の雇用契約がわからない」
「給与計算は誰がするのか」
「社会保険や税務はどうなるのか」
「日本から直接雇用してよいのか判断できない」
といった問題です。
特に数名から数十名規模の会社では、海外人事や国際労務の専任担当者を置くことは難しいでしょう。
こうした場合の選択肢になるのが、EORです。
EORなら海外Flutterエンジニアを正社員に近い形で迎えられる
EORとはEmployer of Recordの略で、現地の雇用主体を通じて海外人材を雇用する仕組みです。
海外法人を一から設立せずに、海外エンジニアを自社チームへ迎える方法を検討できます。
Somali EORでは、日本語でコミュニケーションが可能なインドネシア人エンジニアなどを、海外正社員モデルで採用する選択肢があります。
採用要件を整理したうえで、候補者のレジュメ確認、書類選考、面接、オファー、就業開始へ進めるため、「海外エンジニアをどこで探せばいいかわからない」という企業でも取り組みやすい形です。
Flutterを含むモバイルアプリ開発人材についても、必要な技術要件を整理し、海外の候補者まで対象を広げることで、国内だけで採用する場合とは異なる人材プールへアクセスできます。
Somali EORでは、エンジニア人材について月額30〜40万円台から検討できるケースもあります。
ただし、実際の費用はFlutterの経験年数、モバイル開発経験、バックエンドスキル、日本語レベルなどによって異なります。
また、海外雇用の労働法、税務、給与、社会保険、知的財産などの扱いは国・地域によって異なるため、契約時には最新制度を確認し、必要に応じて専門家へ相談することが重要です。
Flutterエンジニア採用では「Flutterだけ」にこだわりすぎない
Flutterエンジニア採用を成功させるうえで、意外に重要なのがこの点です。
Flutter経験者を探しているのに、
「Flutter経験にこだわりすぎない」
というのは矛盾しているように聞こえるかもしれません。
しかし、採用したいのは「Flutterという文字列が履歴書にある人」ではなく、「自社のモバイルアプリを継続的に開発できる人」のはずです。
Flutter経験が2年ある人と、KotlinやSwiftで5年間モバイルアプリを開発し、Flutterを個人開発で触っている人。
どちらが自社で活躍できるかは、年数だけでは決められません。
採用面接では、
- どのような設計をしてきたか
- なぜその状態管理手法を選んだのか
- APIエラーをどう処理したか
- パフォーマンス問題をどう解決したか
- チームでどのようにレビューしたか
- リリース後の不具合にどう対応したか
といった実務経験を確認すると、その人の技術力を見極めやすくなります。
Flutterという技術名だけで絞り込むのではなく、「モバイルアプリを作り、運用できる能力」を見ることが重要です。
まとめ：Flutterエンジニア採用は、要件を整理して採用市場を広げる
Flutterは現在も多くのモバイルアプリ開発で利用されており、Flutterを含む求人も多数存在します。
その一方で、経験豊富なFlutterエンジニアを採用しようとすると、他社との競争になりやすい状況です。
Flutterエンジニア採用で押さえておきたいポイントは次の通りです。
- Flutterだけでなくモバイルアプリ開発全体の経験を見る
- 必須スキルと歓迎スキルを分ける
- Flutter経験年数だけで候補者を絞りすぎない
- Swift、Kotlin、React Native経験者も採用対象として検討する
- 設計、API、状態管理、テスト、CI/CDなど実務能力を確認する
- 短期的なリソースには業務委託やSESも使い分ける
- 国内で採用できない場合は海外エンジニアまで候補者を広げる
- EORを活用すれば、海外法人なしでも海外正社員モデルを検討できる
「Flutter経験3年以上」という条件で、何か月も候補者を待つ。
それだけが採用方法ではありません。
Flutterを習得できるモバイルエンジニアまで対象を広げる。国内だけでなく海外を見る。雇用方法そのものを変える。
採用要件と採用市場の両方を柔軟に見直すことで、Flutterエンジニア採用の選択肢は大きく広がります。
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